住宅ローンを組む際に気になる点のひとつとしては、収入に対していくらくらいなら無理なく返済していけるのかという点だと思います。
この記事では、そんな収入から見た住宅ローンの返済額について解説していきます。
借入額の目安
住宅ローンの借り入れ可能額は、年収の5~6倍が目安です。
例えば、年収が500万円の場合、借入額の目安は2500万円~3000万円です。
ちなみに夫婦共働きの場合は、合計年収を基に計算します。
ただし、家族の人数や生活スタイルによって異なるため、無理のない返済額や借入額を選ぶことが重要です。
下記に各年収での借入目安を表にしましたので確認してみてください。
年収400万円 | 2000万円〜2400万円 |
年収500万円 | 2500万円〜3000万円 |
年収600万円 | 3000万円〜3600万円 |
年収700万円 | 3500万円〜4200万円 |
年収800万円 | 4000万円〜4800万円 |
年収900万円 | 4500万円〜5400万円 |
年収1000万円 | 5000万円〜6000万円 |
負担の少ない毎月の返済額は?
住宅ローンを組む際には、毎月の返済額が家計に与える負担をしっかりと考慮することが重要です。
一般的に、年間返済額が年収に占める割合(年収負担率)が25%以内であれば、無理のない返済が可能とされています。
この基準に基づき、年収別の毎月の返済額と借入可能額のシミュレーションを行いました。
以下は、年収負担率25%を基にした毎月の返済額と借入額の例です。
年収(万円) | 毎月の返済額(円) | 住宅ローン借入合計金額(万円) |
400 | 約83,000 | 約2,637 |
500 | 約104,000 | 約3,296 |
600 | 約125,000 | 約3,956 |
700 | 約146,000 | 約4,615 |
800 | 約167,000 | 約5,274 |
900 | 約188,000 | 約5,934 |
1,000 | 約208,000 | 約6,593 |
※借入額は金利1.7%、35年返済(ボーナス時加算無し)として試算。
参照:年収別・借りられる住宅ローン額と住宅購入金額の目安/注文住宅・土地探しマニュアル#10 | 住まいのお役立ち記事 (suumo.jp)
この表を参考にして、自分の年収に応じた無理のない返済計画を立てることが可能です。
例えば、年収400万円の場合、毎月の返済額が約8万3000円であれば、無理なく返済できるとされています。
この場合、借入可能な住宅ローンの合計金額は約2637万円となります。
一方で、毎月の返済額を見て「こんなに返せない」または「もっと返せる」と感じる場合は、以下のような調整が必要です。
・毎月の返済額を見直す: 家計の収支を詳細に確認し、返済に充てられる金額を把握します。
・借入期間を調整する: 借入期間を延ばすことで、毎月の返済額を減らすことができます。ただし、返済期間が長くなると総返済額が増える点には注意が必要です。
・金利タイプを検討する: 固定金利、変動金利、期間選択型金利など、様々な金利タイプを比較検討し、自分に合ったものを選ぶことが重要です。
・頭金を増やす: 頭金を増やすことで、借入額を減らし、毎月の返済額を抑えることができます。
このように、自分の収入や生活スタイルに合った無理のない返済計画を立てることが、住宅ローンの負担を軽減し、安心してマイホームを手に入れるための鍵となります。
無理のない返済のポイントは?
無理のない返済を行うには、どのようなポイントに気をつけると良いのでしょう。
ここからは、無理のない返済ポイントについて解説していきます。
できるだけ早くローンを組む(返済開始年齢を早くする)
早めに住宅ローンを組むことで、返済期間が長くなり、月々の返済額を軽減することが可能です。
例えば、40歳で35年ローンを組むと、返済完了年齢は75歳になります。
これにより、返済負担を将来に渡って分散させることができます。
ただし、返済期間が長くなるほど、総返済額が増加することに留意する必要があるでしょう。
新築にこだわらず中古物件も視野に
中古物件は新築に比べて価格が抑えられることが多く、同じ予算内でより広い物件を購入できる場合があります。
また、築浅の中古物件ならば、建物の状態が良好であり、リノベーションの必要性も少ないかもしれません。
さらに、中古物件は新築物件に比べて立地条件が良い場合もあります。
そのため、予算内でより魅力的な物件を見つけることができるかもしれません。
住宅ローンは諸費用も借りられる
住宅ローンを組む際には、物件の購入費用だけでなく、さまざまな諸費用がかかることを忘れてはいけません。
諸費用は、以下のとおりです。
・不動産の仲介手数料
・不動産の登記費用
・印紙代
・事務取扱手数料
・保証料
・団体信用生命保険の保険料
・火災保険料・地震保険料
・固定資産税等精算金
・不動産取得税
これらの費用は物件や金融機関によって異なりますが、新築の場合は物件価格の約10%、中古の場合は5〜7%程度がかかるとされています。
これにより、数十万円から数百万円と、かなりの金額が必要になります。
住宅ローンを利用する際、このようなまとまった諸費用を一括で支払うのは大変です。
しかし、多くの金融機関では、住宅ローンの一部としてこれらの諸費用も含めて借りることが可能です。
これにより、手元の現金が不足している場合でも、物件購入に必要な総額を一度に用意することができます。
まとめ
住宅ローンを組む際には、無理のない返済計画が必要です。
年収や月収、状況を鑑みて住宅ローンの借入額を決めていきましょう。
参考URL年収別・借りられる住宅ローン額と住宅購入金額の目安/注文住宅・土地探しマニュアル#10 | 住まいのお役立ち記事 (suumo.jp)
年収から考える住宅ローンの目安とは?無理なく返済するためのポイント|山陰合同銀行 (gogin.co.jp)
【年収別】住宅ローンいくら借りられる?無理なく返済する目安をシミュレーション|タマルWeb|イオン銀行 (aeonbank.co.jp)